エネルギー性能の高い公共施設を建築する方法

持続可能な地域づくりと公共施設」で、公共施設を持続可能にするために考慮すべき事項が、6点あることを解説しました。第一は目的、第二は立地、第三は稼働、第四は寿命、第五は費用、第六はパリ協定です。持続可能といっても、環境面だけに配慮すればいいわけでなく、環境以外の視点も持続性を決定づけるのです。それらをすべてクリアして、初めて環境、すなわちエネルギーでの持続可能性を追求する土俵に立つことになります。 続きを読む

  • 持続可能な地域づくりと公共施設

    持続可能な地域をつくる上で、自治体は公共施設をどのように活かすことができるのでしょうか。基本的な考え方をみていきましょう。
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  • 地域経済のカギはエネルギーにある

    日本の地域経済は、恒常的に疲弊しています。地方は、大都市よりも人口減少が先行し、需要不足と人手不足に悩まされています。それに対し、国・自治体に経済対策を望む声が、繰り返し出されています。国・自治体も、幾度も経済対策を講じていますが、疲弊感は一向に解消されません。少なくとも、従来の経済対策が効果をあげないことは明白です。 続きを読む

  • 断熱・気密住宅が医療費・介護費を抑制する

    断熱・気密住宅の普及は、エネルギー政策において重要な分野です。エネルギーの約4割が建物内で使われるというだけでなく、日本の住宅の断熱・気密性能が非常に低いためです。そのため、家庭分野の省エネでは、こまめな消灯や厚着・薄着などを呼びかける「こまめ・がまんの省エネ」が一般的です。 続きを読む

  • 貧困対策に効果的なエネルギー・住宅政策

    日本のエネルギー構造は、貧困問題という大きなひずみを社会にもたらしています。そのことは、エネルギー政策に取り組む人たち、貧困対策に取り組む人たちのいずれからも見逃されてきました。そのため、抜本的な対策が行われないまま、貧困を助長する構造になっています。 続きを読む

  • 映画『日本と再生 光と風のギガワット作戦』

    福島原発事故であぶり出された原発利権構造。日本政府は執拗に原子力発電の復活を目論んでいる。すべての原発を止めようとする脱原発弁護士・河合弘之は「原発をなくしても、自然エネルギーで地域も経済も再生できる」と信じ、世界の自然エネルギーの実情を知る旅に出た。 続きを読む

  • 2015年のドイツの電力エネルギー総まとめ

    ドイツのシンクタンク「アゴラ・エネルギーヴェンデ(Agora Energiewende)」が、ドイツの2015年の電力市場のまとめを発表しました。昨年のドイツのエネルギー事情は、再エネを中心に歴史的な記録尽くしの1年となりました。このレポートからドイツの現状を見ていきましょう。 続きを読む

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  • エネルギー転換の歴史 − 最初の40年

    多くの人たちが、ドイツのエネルギー転換(Energiewende)は、日本の福島第一原発事故を受けて、アンゲラ・メルケル首相が脱原発を決めたことから始まったと思っています。しかし、Energiewendeは、政府がそれ以前に決めていた脱原発の計画に戻ってきたことに他なりません。ドイツの歴史と社会に深く根付いた長いプロセスは、自然エネルギーの大幅な増加を引き起こす政策を創り出し、いまや低炭素経済への移行の中心的な駆動力となっています。 続きを読む

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  • メガソーラー後のビジネスを考える

    私が相談を受ける内容でいまだに断トツのナンバーワンは「太陽光の次のビジネスは何ですか」です。2MW未満の買い取り価格が大きく引き上げられた木質バイオマスに関心を示す方が大変多く、長い時間をとって説明をすることもあります。今回は、この木質バイオマス発電も含めて「ポストメガソーラービジネス」を考えてみたいと思います。 続きを読む

  • オバマ政権のクリーンパワー計画とは?米国政府もエネルギー転換へ

    日本には不思議と保守党政権下なら米国の温暖化政策には親近感を持ち、民主党政権下ならそれを冷淡に見る傾向がある。産業保護の視点だとしても長い目で見ると危険でもある。8月3日、オバマ政権が発表したクリーンパワー計画を日本はどう見るべきか?論点を整理してみた。 続きを読む