2017年度 日本国内の自然エネルギーの割合

日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつあります。2017年末の時点で日本では約5,000万kW(パネル容量DCベース)に達していますが[1]、系統接続の容量(ACベース)ではFIT制度による導入状況から約4,300万kWとなっています[2]。2017年度に日本は、中国に次ぐ世界第二位の太陽光発電の導入量になっています。 続きを読む

  • 日本の気候変動政策の行方 – 石炭火力建設計画が急増する昨今の奇妙さ

    2015年末にフランスのパリで開かれる国連気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)は、世界が今後どう気候変動問題へ立ち向かうかを決定する会議となる。この会議の成否は、未来に対する現世代の責任が果たせるかを問うものとも言える。 続きを読む

  • 3.11から「4年目の今」を俯瞰して – 地域からのエネルギー変革を

    日本中、そして世界中に衝撃を与えた「あの日」から4年が過ぎました。世界史的にも最悪級の未曾有の原発災害となった東京電力福島第一原発事故から4年目の「今」を俯瞰して、地域からのエネルギー変革を提案します。 続きを読む

  • 米国はなぜ石炭火力をやめるのか

    オバマ米大統領は2014年6月、石炭火力発電所に対する厳しい規制案を発表した。発電部門からの二酸化炭素(CO2)排出量を20130年までに30%削減する内容だ。CO2を回収して貯留する手段(CCS)がなければ、事実上、石炭火力発電は存続できない。野党・共和党や化石燃料関連の産業界などからは反発の声が上がるが、米環境保護局(EPA)などによって準備は周到に進められてきた。 続きを読む