エネルギー貯蔵がドイツのエネルギー転換の次の偉業になる

天候に依存する自然エネルギーが急激に増加するドイツは、太陽や風がないときに利用することを可能にする貯蔵技術の試験場になりつつあります。この先数十年は、大規模貯蔵は必須ではないものの、貯蔵技術自体は自動車や住宅での小規模蓄電池という形態で広がりはじめています。 続きを読む

  • 世界と日本の自然エネルギー30年間の軌跡

    平成の30年間を自然エネルギーの拡大という観点から見ると、欧州が先行し、日本がそれに追随してきたことがわかる。世界と日本、ドイツのデータからこれまでの軌跡を振り返る。 続きを読む

  • 変容する世界のエネルギー地政図

    自然エネルギーの急速な普及拡大と従来型エネルギー資源の利用減少という流れのなかで、世界のエネルギー秩序はどのように変容していくのか。国際再生可能エネルギー機関(IRENA)がまとめたレポートから変容する世界のエネルギー地政図を見ていきましょう。 続きを読む

  • 40パーセントを越えた再エネによる発電 − 今、ドイツで起きていること

    年頭に久しぶりにドイツの話をしたいと思います。フラウンホーファー太陽エネルギーシステム研究所が、1月5日に発表した昨年のドイツの発電状況のまとめ速報(”Net Public Electricity Generation in Germany in 2018”)を取り上げます。テーマは「再エネ電力4割越えのドイツで何が起きているか」です。 続きを読む

  • COP会議場で考えた空想的な国会改革案「国会カミングデー」

    12月7日から12日までの日程で、第24回国連気候変動枠組条約締約国会議(COP24)に、環境エネルギー政策研究所(ISEP)のメンバーとして参加しています。といっても、私のミッションは交渉やロビー活動でなく、私やISEPが関わった持続可能な地域づくりの知見と成果について、アジアなど諸都市からの代表団や専門家にシェアすることです。 続きを読む

  • イノベーション&リノベーションシティをめざすコロラド州デンバー

    2018年8月、3週間の日程でアメリカ各地を訪ね、エネルギーやイノベーションに関係する機関や専門家からヒアリングして回りました。訪問したのは、ワシントンDC、ボストン、デンバー、サンフランシスコです。アメリカ国務省の International Visitor Leadership Program (IVLP) の一環です。国務省及び関係者の皆さまに心から感謝申し上げます。 続きを読む

  • 2017年度 日本国内の自然エネルギーの割合

    日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつあります。2017年末の時点で日本では約5,000万kW(パネル容量DCベース)に達していますが[1]、系統接続の容量(ACベース)ではFIT制度による導入状況から約4,300万kWとなっています[2]。2017年度に日本は、中国に次ぐ世界第二位の太陽光発電の導入量になっています。 続きを読む

  • 高いエネルギー性能の公共施設がもつ、光熱費だけでない5つの効果

    エネルギー性能の高い公共施設を建築する方法」で、エネルギー効率の高い建物の3原則を解説しました。第一は建物の形状をできる限りシンプルにすること、第二は予算度外視で究極の高効率建物をいったん設計した後、予算額に達するまで、費用対効果の低い設計・設備から引き算していくこと、第三は建物のエネルギー利用を「断熱>気密>日射コントロール>換気>通風>設備>再エネ熱>再エネ電気」の順番で検討することです。 続きを読む

  • より民主的なエネルギーの世界へ向けて

    ドイツで急速に拡大するヴァーチャルパワープラント。その中でもNext Kraftwerkeは欧州でおよそ5,000件の独立した自然エネルギー発電所を集約し、電力を販売しています。雑誌「The Beam」第5号に掲載されたNext Kraftwerke 創業者CEOヨッヘン・シュヴィル氏へのインタビュー記事をお届けまします。 続きを読む

  • ぼろぼろの電力会社がスタートアップとのイノベーション競争に挑む

    世界の国々が低炭素経済への移行を進めるなかで、追いつめられたドイツ電力会社の運命から多くの教訓を得ることができます。国のエネルギー転換によって中核を揺さぶられ、電力会社は新しいビジネスモデルに奔走します。 続きを読む

  • エネルギー性能の高い公共施設を建築する方法

    持続可能な地域づくりと公共施設」で、公共施設を持続可能にするために考慮すべき事項が、6点あることを解説しました。第一は目的、第二は立地、第三は稼働、第四は寿命、第五は費用、第六はパリ協定です。持続可能といっても、環境面だけに配慮すればいいわけでなく、環境以外の視点も持続性を決定づけるのです。それらをすべてクリアして、初めて環境、すなわちエネルギーでの持続可能性を追求する土俵に立つことになります。 続きを読む