熱分野と交通分野の脱炭素化を巡る世界の潮流

パリ協定のもと気候危機に対応するためには温室効果ガス、特にCO2（二酸化炭素）の排出量を2050 年までに実質ゼロ（Net Zero）とすることが求められており、多くの国や自治体、企業や団体が2050 年までに CO2 排出量を実質ゼロにすることを宣言しています。続きを読む

松原弘直

千葉県出身。環境エネルギー政策研究所理事／主席研究員。工学博士。東京工業大学においてエネルギー変換工学を研究し、学位取得後、製鉄会社研究員、ITコンサルタントなどを経て、持続可能なエネルギー社会の実現に向けて取り組む研究者・コンサルタントとして現在に至る。持続可能なエネルギー政策の指標化（エネルギー永続地帯）や長期シナリオ（2050年自然エネルギービジョン）の研究などに取り組みながら、自然エネルギー白書の編纂をおこなう。自然エネルギー普及のため、グリーン電力証書およびグリーン熱証書の事業化、市民出資事業や地域主導型の地域エネルギー事業の支援などにも取り組む。