近年、脱成長論が注目されている。「気候変動に関する政府間パネル」（IPCC）が最新の第６次評価報告書（AR6）第3作業部会報告書（IPCC 2022）で初めて脱成長論を論じ1、日本でも脱成長論の書籍（斎藤 2020）がベストセラーとなった。脱成長論の歴史は古いが、昨今の盛り上がりはおよそ10年前からだろう。 続きを読む
飯田 哲也
複合危機の時代である。気候危機に直面し、パンデミックが世界を覆った。資本主義による格差や貧困、社会の分断がますます拡大し、気候危機の被害やパンデミックの影響も格差を襲う。 続きを読む
飯田 哲也
COP26の期間中、G20サミットに向かう途中の英国首相ボリス・ジョンソンは、異例のメッセージを発しました。首相は「気候変動への取り組みを正しくおこなわなければ、文明は “ローマ帝国のように” 崩壊する」と警告しました。 続きを読む
RethinkX
平成の30年間を自然エネルギーの拡大という観点から見ると、欧州が先行し、日本がそれに追随してきたことがわかる。世界と日本、ドイツのデータからこれまでの軌跡を振り返る。 続きを読む
松原 弘直
6月1日、トランプ大統領はパリ協定からの離脱を世界に発表した。なぜこうなったのか？パリ協定は今後どうなるのか？ 続きを読む
西村 六善
今年もドイツのシンクタンク「アゴラ・エネルギーヴェンデ」が、ドイツの昨年の電力市場の特徴を年明けすぐに発表しました。レポート「電力分野におけるエネルギー転換：2016年の状況」をもとに、10のチェックポイントで2016年のドイツ電力市場で再エネになにが起こっているのかを見ていきましょう。 続きを読む
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北村 和也
世界各地で急速に進む自然エネルギー市場の拡大の中で新興国・途上国の勢いが加速しています。統計データからその動向を読み解いてみましょう。 続きを読む
松原 弘直
ドイツのシンクタンク「アゴラ・エネルギーヴェンデ（Agora Energiewende）」が、ドイツの2015年の電力市場のまとめを発表しました。昨年のドイツのエネルギー事情は、再エネを中心に歴史的な記録尽くしの1年となりました。このレポートからドイツの現状を見ていきましょう。 続きを読む
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北村 和也
気候変動交渉をめぐる前提条件が急速に変化している。世界のビジネスリーダー、エネルギー企業や投資家は炭素価格の設定を求める声を強め、脱炭素経済を目指しつつある。また、米中の歴史的合意により従来の国家間対立の構図は変わりつつある。気候変動交渉の新しい鼓動を概観しよう。 続きを読む
西村 六善
