熱分野と交通分野の脱炭素化を巡る世界の潮流

パリ協定のもと気候危機に対応するためには温室効果ガス、特にCO2(二酸化炭素)の排出量を2050 年までに実質ゼロ(Net Zero)とすることが求められており、多くの国や自治体、企業や団体が2050 年までに CO2 排出量を実質ゼロにすることを宣言しています。 続きを読む

  • ラッペーンランタ工科大学のグローバルな100%再生可能エネルギーシステム研究

    2019年4月、フィンランドのラッペーンランタ工科大学(Lappeenranta University of Technology、LUT)とドイツのエネルギー・ウォッチ・グループ(EWG)は、2050年までに世界全体が100%再生可能なエネルギーシステムへの移行が可能であり、コストも小さいことを示す研究成果を発表した[1]続きを読む